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映画『海賊と呼ばれた男』の出光佐三氏にみる忘れかけていた本当の勇気と武士道精神? [国際情勢]


映画『海賊と呼ばれた男』が公開されるが・・・戦後の日本で米国石油メジャーによる日本石油市場の乗っ取りに毅然と戦い、国家・国民の為に命を掛けて戦った出光興産状の創業者『出光佐三氏』の感動の映画である。


何故、海賊と呼ばれた・・・となるかと言うと販権の無い海上で漁船に石油を売っていたからなのです。後発の出光佐三の考えた苦肉の策だったのです。


原作は噂の百田尚樹氏であるが、日本人の忘れかけていた勇気や心意気・武士道等・・・今日の疲弊した日本人の心の琴線に響くことは間違いない映画ではないでしょうか?


映画『海賊と呼ばれた男』の最大の山場は国交の無いイランへ米国石油メジャーや日本政府の目を盗み自社の船『日章丸』で決死の石油買い付を行く場面ではないかと思います。


当時から経済制裁を受けていたイラン国民の『日章丸』と日本への熱狂的歓迎や友好関係出光佐三氏達の勇気ある日本人により構築されてきたものであることを改めて知らされた次第です。




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◆出光石油の出自


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映画『海賊と呼ばれた男』にあるように出光興産は出光佐三氏により創業された石油販売の日系企業であるが、戦後、日本の石油市場を牛耳ろうとしていた米国系オイルメジャーに対して唯一敢然と戦いを挑み、メジャーに牛耳られない日経経営陣による経営路線を通してきたのが出光石油なのです。


戦後の石油不足に音を上げた日系企業は次々と米国石油メジャーの軍門に下りましたが、言い方を替えると『米国メジャーの意のままに日本市場を明け渡した』とも言えるわけで、そのメジャー系の一つが『昭和シェル石油』なのです。


今回の騒動て゜も出光創業家が言う『企業文化が違う』というのは、この辺の歴史的経緯と背景を指しているのですが、出光の中にもメジャー系の意思を汲んだ人材が入り込んでいることが良く分かりますね。


その位、TPPによる石油自由化の危機が日本に差し迫っているとも言えものですが・・・。


出光とシェルが対等合併発表の背景? TPPで原油が自由化される!
http://kagefumi811.blog.so-net.ne.jp/2015-11-12-5



◆昭和シェルの親会社のロイヤル・ダッチ・シェルとは?


ダッチ=オランダ・・・冠にロイヤルがある通り、英国等の王室わ支える為の石油利権の企業である。


第二次世界大戦後から1970年代まで、世界の石油の生産をほぼ独占状態に置いたセブン・シスターズ7社の内の一社である。


現在、売上高が世界2位の民間石油エネルギー会社であり、ヨーロッパ最大のエネルギーグループである。


グループ企業は145の国に広がり、世界中に47以上の製油所と、4万店舗以上のガソリンスタンドをグローバルに展開している。


ロイヤル・ダッチ・シェルの事業は、垂直統合で行っており、探鉱 、生産、輸送、精製、販売までの事業を一括でしている。また事業の多角化を早くから行っており、ロイヤル・ダッチ・シェルは石油事業、ガス事業、石炭事業、化学事業、原子力発電事業、金属事業など様々な事業を保有している。


2000年代の初めからは代替エネルギーに力を注ぎ、太陽光発電 、風力発電、水素プロジェクトなどの新規分野にも積極的に投資をしている。同社が出資するロンドンアレイは、 2006年12月に世界最大の海上風力発電所を建設すると発表した。


映画『海賊と呼ばれた男』の中で出て来るか不明ですが、粗悪なガソリンに苦しんでいた日本人に米国並みのガソリンを安価に日本人に提供したのが出光興産なのです。



◆勇猛果敢だったイランとの取引と日章丸事件


【昭和偉人伝・出光佐三氏】
https://www.youtube.com/watch?v=KOKeeZIskrU


日章丸事件の主人公・出光佐三
https://www.youtube.com/watch?v=ty2lHQ08OQE


余談ですが日章丸の船長は俳優・大和田獏のおじさんだったそうで・・・。



日照丸.jpg



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日章丸事件は、1953年(昭和28年)に起きた石油の輸入とそれに付随した訴訟および国際的な衝突。


大英帝国の影響下にあったイランは、第二次世界大戦後独立していたものの、当時世界最大と推測されていたその石油資源はイギリス資本の元にあり、イラン国庫にも、国民にも利潤が充分に回らない状況にあった。その中で、イランは1951年に石油の国有化を宣言。


反発したイギリスは、中東に軍艦を派遣し、石油買付に来たタンカーの撃沈を国際社会に表明する。事実上の経済制裁・禁輸措置を執行するイギリスにイランは態度を硬化させた。これらはアーバーダーン危機と呼ばれ、戦争が近づきつつある情勢となっていた。


一方、日本は、第二次世界大戦後はイギリスやアメリカなどの連合国による占領を受け、占領終了後も両国と同盟関係にあるために独自のルートで石油を自由に輸入することが困難であり、それが経済発展の足かせとなっていた。


イラン国民の貧窮と日本の経済発展の足かせを憂慮した出光興産社長の出光佐三は、イランに対する経済制裁に国際法上の正当性は無いと判断し、極秘裏に日章丸(タンカー・同名の船としては二代目)を派遣することを決意。イギリスとの衝突を恐れる日本政府との対立も憂慮し、第三国経由でイランに交渉者として専務の出光計助を1952年に極秘派遣。


モハンマド・モサッデク首相などイラン側要人と会談を行う。


イラン側は、合意しても貿易できないでいる前例と当時中小企業に過ぎなかった出光を見て初めは不信感を持っていたという。


長い交渉の末に合意を取り付け、国内外の法を順守するための議論、日本政府に外交上の不利益を与えないための方策、国際法上の対策、法の抜け道を利用する形での必要書類作成、実行時の国際世論の行方や各国の動向予測、航海上の危険個所調査など準備を入念に整えて、日章丸は1953年(昭和28年)3月23日午前9時、神戸港を極秘裏に出港する。


イギリスを始めとする、連合国軍による占領下の日本において連合国軍最高司令官総司令部によって義務付けられていた正午報告(位置報告)に罰則規定が無いことを見つけ、それらを行わず、航路も偽装してイギリス海軍から隠れる形で4月10日イランに到着。


この時点で、世界中のマスメディアに報道され、国際的な事件として認知された。日本においても、武装を持たない一民間企業が、当時世界第二の海軍力を誇っていたイギリス海軍に「喧嘩を売った事件」として報道され、連日日本では新聞の一面記事で報道された。


4月15日急ぎ石油を積んだ日章丸は、国際世論が注目する中、イランのアーバーダーン港を出港。


浅瀬や機雷などを突破、イギリス海軍の裏をかき回避する事に成功し、海上封鎖を突破して5月9日9時に川崎港に到着した。


英・石油メジャーのアングロ・イラニアン社(BPの前身)は、積荷の所有権を主張して出光を東京地裁に提訴し、同時に出光に対する処分圧力が日本国政府にもたらされた。


しかし、イギリスによる石油独占を快く思っていなかったアメリカ合衆国の黙認や、喝采を叫ぶ世論の後押しもあり、行政処分などは見送られた。
米国は石油利権を英国より奪いたかっただけで・・・その後・・・メジャーは米国系となった。


裁判でも出光側の正当性が認められ、5月27日仮差押え処分の申し立てが却下され、アングロ・イラニアン社は即日控訴するものの、10月29日になって提訴を取り下げたため、結果的に出光側の勝利に終わった。これが世界的に石油の自由な貿易が始まる嚆矢となった。


なお、イラン産石油の輸入は、この事件が石油メジャーの結束強化を招いたこともあり、1956年(昭和31年)に終了することになった。


英国の経済封鎖されたイランに誰も見向きもしなかったのですが、ひこに敢然と現れた日系の出光興産・・・・この時からイランの親日は始まったのですが・・・。




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◆出光創業家、昭和シェルとの合併反対 「企業体質異なる」


石油元売り二位の出光興産の創業家は二十八日、東京都内で開かれた株主総会で、来年四月に予定する五位の昭和シェル石油との合併に反対を表明した。


創業家は合併など重要議案への拒否権を発動できる三分の一を超す33・92%の株式を保有する。反対の理由として企業体質が異なることや、それぞれが親密なイランとサウジアラビアとの対立を挙げた。両社の計画実現は不透明となった。


出光は二十八日、「グループの持続的な成長のためには、経営統合は最善の策だ」として昭和シェルとの協議を予定通り進める方針を発表し、創業家を説得する考えを示した。


合併が頓挫すれば国内需要の低迷から避けられない石油業界の再編が停滞する懸念がある。出光は故出光佐三氏が創業し、長男の昭介氏も社長を務めるなどかつては創業家が深く経営に関与してきた。


昭和シェルとの合併には臨時株主総会を開き、合併承認する特別決議に株主の三分の二以上の賛成を得る必要がある。創業家が説得に応じるか、出光の経営陣が第三者割当増資などで創業家の持ち株比率を引き下げるなどの対抗措置を取らない限り合併できない。


この日の株主総会で創業家は代理人を通じて「(両社の企業体質は)水と油で、統合効果を上げるには多大な困難と時間が必要だ」と訴えた。石油業界で独自の経営方針を保持してきた出光と昭和シェルとの企業体質の違いを懸念する。


イランと親密な関係を持つ出光がサウジアラビアとの関係が深い昭和シェルと合併するのは、両国の対立が激化する中で不適当だと指摘した。権益確保などで利害が衝突しかねないからだ。


トランプ氏の台頭によるナショナリズムの高揚によって世界の緊張は一気に戦争へ向かう傾向がありますが、この映画『海賊と呼ばれた男』はそのような勢力に利用されることなく純粋に日本人としての心意気を訴える映画であることを切望する次第です。





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福島避難児童への「菌」発言ニュースは福島地震の再来のサインか? 近日中に大きな地震? [地震]

福島地震が11月22日に発生しましたが・・・その前に原発避難の児童の虐め問題が横浜で発生していたのを覚えておられるだろうか?


気象庁が火山活動に関して警告を発した・青森県の八甲田山等だけでない本当の意味?
http://kagefumi811.blog.so-net.ne.jp/2016-11-17-4


政府や気象庁は間接的に国民に災害が接近していることを伝える場合があるのです。




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◆原発避難の児童を担任が「菌」発言 教師「愛称の意味で言った」 (フジテレビ系様)



福島第1原発事故後に、神奈川・横浜市に自主避難した中学1年の男子生徒がいじめを受け、不登校になった「原発いじめ問題」。


「何度も死のうと思った」という男の子の手記も残されていた。
そして、今度は新潟市でも起きた。
小学4年の男子児童の名前に「菌」を付けて呼んでいたのは、あろうことか40代の担任の教師だった。


新潟市教育委員会の教育次長は「担任が家庭連絡ノートを本児童に返却する際、『○○菌さん』と声をかけられた」と話した。


新潟市の小学校に通う4年生の男子児童が、担任の40代の男性教師から、名前に「菌」をつけて呼ばれ、11月24日から学校を休んでいることがわかった。
児童は、東日本大震災のあと、福島県から新潟市に自主避難していて、2016年に入ってから友人に菌呼ばわりされていると、この教師に相談していた。
教師は、「愛称の意味で言った」と話している。




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◆原発避難の児童を使った地震の警告


福島地震が11月22日に発生しましたが、その前にこんな不可解なニュースが世間を騒がせていたのです。


福島でまた大きな地震があるとすれば三日から一週間以内でしょうね?


(横浜での福島避難児童への虐めニュース)
各種報道によると、2011(平成23)年3月11日に発生した東日本大震災に伴う東京電力福島第1原発事故の影響で横浜市に自主避難してきた当時小学2年生の男子生徒(13歳)が転校先の横浜市立小学校でいじめを受けたうえ、「事故の賠償金があるだろ」などと言われて、同級生から遊興費など計150万円を巻き上げられたというものだ。


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情報発表時刻
2016年11月22日 6時11分
発生時刻
2016年11月22日 5時59分ごろ
震源地福島県沖(いわきの東北東60km付近)
緯度北緯37.3度
経度東経141.6度
深さ10km
マグニチュード7.3




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トランプ氏は国防大臣に『狂犬』ジェムス・マディスを指名? [国際情勢]

まるでプロレスの選手紹介みたいに紹介されたのは、国防大臣として『狂犬』ジェムス・マディスだった。




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◆国防長官にマティス氏=元軍司令官


トランプ次期米大統領は1日、オハイオ州シンシナティで演説し、新政権の国防長官にジェームズ・マティス元中央軍司令官(66)を指名する意向を明らかにした。「彼は素晴らしい。(国防長官として)最善だ」とたたえ、5日に正式発表すると述べた。


マティス氏はアフガニスタン戦争やイラク戦争で部隊を指揮するなど中東情勢に精通しており、過激派組織「イスラム国」(IS)掃討作戦への対応が任される。



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一方で、日本などアジアでの経験は少ないとみられ、アジア太平洋政策は未知数だ。文民統制(シビリアンコントロール)の原則から元軍司令官の指名が懸念される可能性もある。


マティス氏は海兵隊出身で、2004年のイラク中部ファルージャ制圧作戦で中心的役割を果たした。アフガンやイラクなどを管轄する中央軍司令官を務めた後、13年に退役。


指揮官としての手腕を高く評価される一方で、アフガンでベールを着用しない女性に暴力を振るう連中を撃つのは楽しい」「などの発言で物議を醸したことがあり、「狂犬」のあだ名で知られる。


連邦法の規定では、文民統制の原則に基づき、元軍人は退役後7年間は国防長官に就任できない。退役から3年のマティス氏が就任するには、議会から特別に規定の免除を受ける必要がある。過去にはトルーマン大統領が1950年、この規定の免除を適用してマーシャル元陸軍参謀総長(元国務長官)を国防長官に指名している。




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◆米国の利益第一優先主義とは戦争のこと?

トランプ氏がイルミナティ派の大統領であるならば下記のような政策をとると指摘しましたが・・・原油価格高騰の次は・・・『狂犬』を国防大臣に選択したことから明らかになってきました。


トランプ氏は早速ユダヤの為に原油価格を49.44ドルに急騰させた・・・次は戦争
http://kagefumi811.blog.so-net.ne.jp/2016-12-01-2


トランプ氏は下記のどの政策を優先するでしょうか? イルミナティの一派トランプ氏の優先政策は下記の三点に絞られるものと思います。


1.中東の紛争に介入

2.中国とやらせの紛争勃発

3.人工地震等の気象兵器により原油価格を上げる (対米国国内と日本)


米国国民のナショナリズムを煽る作戦のトランプ氏・・・来年は大変な年になりますね?




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